ギブソン社がオンキョーに資本参加を発表

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何と、ギブソンギターがオンキョーに資本参加というコラボレーションを発表!

Gibson Guitar Sign, Memphis, Tn

オンキヨーが第三者割り当てによる新株式と新株予約権を発行。ギブソンがオンキヨーの約824万株の新株式と5,000個の新株予約権を取得する。同時にオンキヨーもギブソンの株式1.0%を取得する。

Via : オンキヨーにギブソンが資本参加、第二位株主に – Phile-web

 今回の資本業務提携により海外市場での販売シェア拡大を目指し、双方のブランドを両社で使用するなどし、各地域でのマーケティング体制や戦略を強化していくとのことだ。

Via : オンキヨー、米ギブソンと資本業務提携を締結 – CNET Japan

今後は世界的なギターブランドであるギブソンと、有数のオーディオ技術を持つオンキョーでシナジー効果を推進するそうです。

かつての勢いが感じられなくなっていた日本のオーディオ業界にとってはかなり嬉しいニュースですね。

一応ギブソンギター持ってる私も今後はオンキョー製品ご愛顧にさせて頂くことになると思いますので宜しくお願いいたします。

 当社は、平成24年1月4日の取締役会において、Gibson Guitar Corp.(以下、「ギブソン社」といいます。)と資本・業務提携(以下、「本提携」といいます。)を行うこと、および、同社を割当先とした第三者割当による新株式および新株予約権の発行(以下、「本第三者割当」といいます。)を実施すること、ならびに、当社子会社であるONKYO USA CORPORATION(以下、「ONKYO USA」といいます。)の株式の譲渡を決議いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。

Via : 日経プレスリリース

 オンキヨーは、ギブソンとの資本・業務提携によって、コンシューマーエレクトロニクス製品での新規分野参入と海外事業を拡大し、AV事業の売り上げ拡大を図る。ギブソンはマーケティング力を生かし、米国市場で自社とオンキヨーのシェアを拡大する。

Via : オンキヨー、楽器メーカーの米ギブソンと資本・業務提携へ、製品開発・販売は両社共同で

オンキョー公式発表

以下プレスリリース全文

当社は、平成24年1月4日の取締役会において、Gibson Guitar Corp.(以下、「ギブソン社」といいます。)と資本・業務提携(以下、「本提携」といいます。)を行うこと、および、同社を割当先とした第三者割当による新株式および新株予約権の発行(以下、「本第三者割当」といいます。)を実施すること、ならびに、当社子会社であるONKYO USA CORPORATION(以下、「ONKYO USA」といいます。)の株式の譲渡を決議いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。

I.ギブソン社との資本・業務提携について
 1.資本・業務提携の理由
   当社は、長年高品位なオーディオ、ホームシアターシステムの製造・開発を行って参りました。現在、オーディオを取り巻く環境は、パソコンやiPodに代表されるデジタルオーディオプレーヤーにより劇的に変化しております。その中で当社はいち早くネットワーク対応のAVセンターを発売するなど、オーディオ業界を活性化させ、さらにその中で当社のシェアを伸ばすべく、新たなサービスの模索、音質を追求し品質の高い製品を世に送り出し、オーディオメーカーとして堅実なブランドイメージを構築して参りました。
   一方、アメリカの楽器メーカーとして著名なギブソン社は、1894年の創業以来アコースティック・ギター、エレクトリック・ギターをはじめとして、アンプ、弦、ストラップ、ピック等の関連製品を製造しており、その高い製造技術、そしてギブソン社の技術を集結して作られた楽器等は世界のミュージシャンに高い評価を受けており、ギブソンブランドは多くの人に浸透しております。
   今後、海外市場での販売シェア拡大を目指し、双方のブランドを両社で使用するなどし、各地域でのマーケティング体制や戦略を強化して参ります。ギブソン社は、その卓越したマーケティング力を活かし、米国市場での両社のシェアを伸ばして参ります。アジア市場は、将来的に合弁会社を設立し、合弁会社を含めて当社が主導的に市場開拓を進めて参ります。また、将来的に新たに共同ブランドを立ち上げ、共同ブランドでのシナジー効果を追求することを目的に、コンシューマーエレクトロニクス製品の開発・販売を両社共同で進めて参ります。
   以上のとおり、本提携により、当社のオーディオで培ってきた音をつくる技術とギブソン社の楽器技術を集結させることで、双方の製品の付加価値向上や競争力を強化し、本提携による両社および双方のブランドへのシナジー効果の獲得を目指し、この度本提携を行うことといたしました。

 2.資本・業務提携の内容等
  (1)業務提携の内容
    本提携の内容は以下のとおりです。
    〔1〕マーケティング体制および戦略の強化、共同ブランドの立ち上げと共同ブランドでの製品販売
    〔2〕コンシューマーエレクトロニクス製品の新規分野参入に向けた両社による研究開発と販売
    〔3〕各市場地域について両社どちらかが主導的に取り組むことによる、各市場でのシェア拡大

詳細資料はこちら

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